ある朝、社長室に一通のメールが届きました。送り主は同社の顧問弁護士。
開封すると、「元社員によるパワハラ被害の訴えについて」というタイトルの文書が目に飛び込んできます。
「パワハラの訴え…？」
社長はしばらく手紙を見つめたまま、動揺を隠せませんでした。
「なぜ突然こんな訴えが…？うちの会社は社員を大切にしてきたし、ハラスメントの防止策も講じていたはずだ…。」
信じがたい思いの中、すぐに人事部長を呼びます。
「これ、どういうことだ？ 何か最近、ハラスメントの報告でもあったか？」
人事部長も困惑しながら答えます。
「特にそのような相談は受けておりませんが…。」
「もう辞めた社員にいきなり訴えを起こされても、どう対応すれば…。」
突然の申し入れに、何から手をつければよいのか、どのように進めればよいのか、まったく分からない。 社長は頭を抱えました。
元社員から届いた「パワハラ被害の訴え」は、企業にとって大きな衝撃となります。
すでに退職している社員に対しては社内で直接対応できず、
内容次第では損害賠償請求などの訴訟に発展する可能性もあります。
そうなると、企業イメージや経営への影響も無視できません。
「うちには相談窓口があるから大丈夫」と思っていても、実際には
・担当者が上司で話しにくかった
・相談しても何も変わらなかったと聞いて、諦めてしまった
・窓口の存在は知っていたけど、なんとなく利用しづらかった
といった理由で、相談されないまま退職してしまうケースが少なくありません。
ハラスメント防止研修を重ねていても、残念ながらこうしたトラブルは発生してしまいします。
だからこそ重要なのは、「起きてしまった問題」に対して、
できるだけ早い段階で対応できる仕組みを整えておくことが大切です。
相談が上がってくるには、組織としての“受け皿”が必要です。
窓口の体制を明確に組織化し、相談用の電話番号やメールアドレス、担当者情報を従業員にきちんと周知しておくことが基本になります。
さらに、窓口担当者には、適切な質疑応答ができるコミュニケーション力が求められます。
社内相談窓口は「ある」だけではなく、きちんと機能していることが重要です。
そして、社内だけでは限界がある場合にこそ、社外相談窓口の活用が効果を発揮します。
エィチ・シーサービス株式会社では、従業員と企業のあいだに立ち、
第三者的な立場から客観的視点で問題の早期発見・解決をサポートしています。
社外だからこそ、従業員も安心して相談することができる場合も大いにあります。
・従業員の声を早期に吸い上げ、小さな問題のうちに対応
・トラブルの拡大を防ぎ、企業のリスクを最小化
・社員との信頼関係を強化し、安心できる職場づくりをサポート
また、相談の内容や状況に応じて、労務コンサルタントが企業側担当の対応もバックアップ。
第三者としてのリスクの分析や再発防止に向けたご助言など、実務的な支援も行っています。
元社員から訴えが届く事態は、企業として避けたいもの。
だからこそ、従業員が在職中に「相談してみよう」と思える環境をつくることが重要です。
パワハラなどの問題は、早期にキャッチし対応することで、防げるケースも少なくありません。
万一問題が発生してしまったときにも、適切に受け止める体制があるかどうかで、その後の展開は大きく変わります。
突然の訴えに戸惑ったときも、「うちは大丈夫かな？」と少しでも気になったときも、
まずはご相談ください。
エィチ・シーサービス株式会社が、健全で安心できる職場づくりを全力でサポートいたします。
ご関心がございましたら、こちらよりお問い合わせください。